働く場所を選ばない働き方って憧れますよね。
フリーランスや個人事業主として働くのであれば、どこでいつ働くのも比較的自由に決められそうですが、独立して働くとなるとまた別の気苦労が多そうです。
そう考えると、組織に属しながらも好きな場所で働けるのは魅力的ですよね。
今回はそんな「リモートワーク」についてご紹介します。

リモートワークとは？

自宅にいながらお仕事をすることを「在宅ワーク」「リモートワーク」や「テレワーク」などと言いますが、意味合いとして「リモートワーク」の場合は会社の制度として在宅勤務や職場以外で働く場合を指すことが多いです。

出産育児や介護などそのときどきのライフステージにあわせて、組織に属しながらも会社から離れた(リモート)ところで働くその「働き方」に注目が集まっています。

リモートワークを導入している企業として有名なのが
・リクルートホールディングス
・資生堂
・トヨタ
などです。

企業によってさまざまなルールがあるようですが
・性別関係なく取得できる(男性でも育休OKなど)
・社員全員が対象
など、適用範囲を広げる企業が増えています。

また、週に２日はリモートワーク、残りの３日はオフィス勤務、もしくは一定期間のあいだは全ての勤務時間を在宅で働くなど、一言で「リモートワーク」といっても会社の制度によりさまざまなカタチがあります。

リモートワークで働けるのは大手企業だけ？

リモートワークを実施するには、企業側でネットワークシステムの環境づくりや情報セキュリティの準備などを行わなくてはいけません。また、それにまつわるルールづくりなども必要になり、どうしても中小企業だと対応するのが難しいところもあります。
だからといって、リモートワークを実施しているのは大企業だけではありません。
厚生労働省や東京都などでは、在宅勤務を行う環境をととのえるために必要な経費に対して、助成金制度を実施しています。
企業側にとっても、働き方が多様化している現代において、ライフ・ワーク・バランスにあった勤務形態を提案しないと、なかなか採用につながらない現状があります。対策を後回しにするほうが、結果的に会社の損失もしくは衰退へつながるかもしれませんよね。

リモートワークができるのは専門職だけ？

リモートワークができるのは、デザイナーやエンジニアなど手に職がある専門職だけというイメージを持っている方もいるかもしれませんが、そんなことはありません。
オフィス業務であれば多くの場合、リモートワークは可能です。もちろん仕事内容や企業によりますが、リモートワークを導入している企業の多くは職種による制限を設けていません。ある企業では個人情報を扱う業務は必ず会社で行う、など業務内容によって決まりをつくっていたりするようですね。

「在宅勤務OK」は転職するときのひとつの指標に！

たとえば、普段は基本オフィス勤務が義務付けられていても、子どもが熱を出したときなどの理由があるときだけでもリモートワークが認められるのであれば、それだけで仕事のしやすさはだいぶ変わりますよね。

他にもリモートワークのメリットとしては、
・通勤時間の削減
・家事、育児、通院などプライベートとの両立
・副業、社外活動との両立
などがあげられます。

企業側にとっても、
・人材流出の防止
・通勤費の削減
・オフィススペースの軽減
などにつながります。

逆に注意したいデメリットとしては、
・自己管理能力が求められる
・上司や同僚とのコミュニケーションを意識してとっていく必要がある
・勤務時の姿が見えづらいので成果中心の評価になりやすい
などがあげられます。

企業側にとっては、
・勤怠管理がしにくい(働きすぎ含め)
・情報漏えいなどの危険
・ネットワーク環境などの準備
などがデメリットとして考えられます。

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